新型コロナウイルス感染症の拡大により外出を控えていることを受け、消費者10人中8人が自宅で食事をしていることが調査の結果分かった。コロナウィルスが長期化すれば「自分で調理」を増やうという消費者が増えており、「おうちごはん」への依存度がさらに高まるものと見られる。
CJ第一(チェイル)製糖は、2月28日から3月1日にかけて全国の消費者1000人を対象に「コロナウィルスによる食消費変化に関する調査」を行ったと、22日明らかにした。アンケート調査によると、始業開始の延期と在宅勤務によって自宅に留まる時間が増え、おうちごはんを食べる割合が83%で、例年のこの時期より23.5%ポイントが増えた。続いて出前で食事をする割合が9.0%を占め、「テイクアウト(持ち帰り)」と外食の割合がそれぞれ4.6%と3.4%で、その次の順となっている。
食事を用意する方法においても、はっきりと変化している。コロナウィルス以降、自分で調理することが増えたと答えた人は84.2%だったし、家庭でインスタント食品の消費が増えたという回答も46.4%だった。出前が増えたという人も24.4%だった。また、コロナウィルスが長期化すれば、回答者の77.5%が自分での調理を増やしそうだと答えており、家庭でのインスタント食品を増やしそうだという回答も65.4%にのぼった。
非対面消費を好んでいることを受け、オンラインで購入する割合も伸びている。食料品のオンラインでの購入割合は、1月末に国内でコロナウィルスの最初の感染者が発生した直後は39.3%だったが、コロナウィルスの危機警報が「深刻」段階に格上げされた2月23日以降は44.2%で4.9%ポイント伸びた。
オフライン売り場の場合、人々が多く集まる大手スーパーより近所のスーパーマーケットを訪れる頻度が増えた。加工食品の購入伸び率が最も高いオフラインのチャネルは、スーパーマーケットや近所中小型スーパー(45.8%)だった。
シン・ヒチョル記者 hcshin@donga.com
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March 23, 2020 at 06:05AM
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国民10人中8人が「おうちごはん」、家庭でインスタント食品の消費が増加 - 東亜日報
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