スマホも侵食､｢脱･必需品化｣でどう戦うか
コロナ禍以降、特需の続いたテレビ市場に異変が起きている。写真はイメージ（撮影：梅谷秀司）
「在庫がだぶついている」。大手テレビメーカーの幹部は、直近のテレビの販売実績を前にそう打ち明ける。ある大手家電量販店も「（この夏の）五輪需要は期待したほどではなかった」という。
コロナ禍で巣ごもりが続く中、東京五輪・パラリンピックの開催も後押しし、活況に沸いたテレビ市場。電子情報技術産業協会（JEITA）によると、テレビの国内出荷実績は2020年4月から2021年6月までの15カ月連続で前年同月を上回って推移した。
テレビは「一家に1台で十分」
出荷台数が1年以上にわたり前年同月の実績を上回ったのは、およそ10年ぶり。地上デジタル放送（地デジ）への移行があった2010～2011年以来のことだ。
しかし、足元の販売動向には変調が見えている。
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